リフォーム業務総合管理・支援システム「アイ・リフォーム(i-Reform)」について、見積作成などの機能や特徴、料金プランをまとめて紹介します。
目次
i-Reformは、リフォーム工事における見積管理や顧客管理、工事管理を一元で管理できるリフォーム業務総合管理・支援システムです。
営業担当者から事務スタッフまでをサポートする機能で、売上アップや業務効率化を推進してくれます。
リフォームの営業担当者が、今日の予定や先の予定を把握できるよう、カレンダーによるタスク管理機能を搭載。ログイン後にカレンダー画面に表示され、訪問予定や入金予定といったスケジュールが一目でわかる構成になっています。
また、リピート客を大切にする顧客管理の機能も付いており、顧客満足度を高めるうえで重宝します。
顧客情報の登録や検索などができるため、事務作業の効率化も図れます。顧客管理画面では、引き合いから工事終了までを一本化でき、進捗状況や連絡すべき特記事項なども一目で把握できます。
また、工事台帳として原価管理も可能。粗利などの情報もリアルタイムで確認できます。
多店舗の情報を一元管理
支店などを持つ多店舗展開の会社であれば、i-Reformを導入することで全店舗の情報を一元管理することも可能です。
首都圏で12店舗を展開するリフォーム会社では、事業所ごとの売上や顧客情報、見積情報などを本社で一括管理できるようになったことで、営業担当者とのやり取りの省力化や売上・利益のリアルタイム集計も実現しています。
i-Reformの開発会社・メイズでは、これまでにもカスタマイズソフトを納入してきた実績があります。
市販の管理ソフトだと使いにくいというリフォーム会社や建設会社の方でも、利用実態などを分析したうえで使いやすい自社仕様のシステムを提供することが可能です。
その場で契約まで完結し
即決受注を決めたい
タイムスタンプ導入の電子契約で見積から契約まで現場で完結。受発注業務の効率化や営業利益の増加。
図面イメージも提示し
受注単価を上げたい
CAD・プレゼンシステムとの連携。図面を基にしたフルリフォーム提案で単価アップを実現。
オンライン営業に活用し
商談も効率化したい
オンライン営業時にzoom連携。商談情報のクラウド管理でQRコードからプランシートもその場で共有可能。
選定条件
「リフォーム見積システム」でgoogle検索で見つかった30社を調査し、CAD連携ソフト数が多数の「せきさん係長」、電子契約が可能な「即決革命」、QRコード発行機能を搭載する「イエプロ」をピックアップ。(2022年2月3日時点)
プランは大きく2つにわかれ、「i-Reform Pro」と「i-Reform Lite」があります。それぞれに、オンプレミス型のライセンス販売とクラウド型があり、料金が異なりますのでご注意ください。
ライセンス販売 | クラウド | |
本体価格 | 550,000円 | - |
月額料金 | - | 14,300円~ |
初期設定費用 | 22,000円~ | 22,000円~ |
月額保守料 | 22,000円 | - |
ライセンス販売 | クラウド | |
本体価格 | 165,000円 | - |
月額料金 | - | 7,480円~ |
初期設定費用 | 22,000円~ | 22,000円~ |
月額保守料 | 11,000円 | - |
※料金はすべて税込
※2018年6月時点の価格(公式HP参照)
※i-Reform Liteは、顧客管理・引合(商談)管理・見積管理のみの機能限定版
公式ホームページでスペック・仕様情報が公開されていませんでした。
販売会社 | 株式会社メイズ |
本社所在地 | 〒190-0022 東京都立川市錦町2-4-2 CB立川ビル2F |
資本金 | 4,413万円 |
従業員数 | 45名 |
事業内容 | リフォーム業務統合管理・支援システムの開発・提供ほか |
公式HP | https://www.maize.co.jp/ireform/ |
電話番号 | 042-525-1350 |
その場で契約まで完結し
即決受注を決めたい
タイムスタンプ導入の電子契約で見積から契約まで現場で完結。受発注業務の効率化や営業利益の増加。
図面イメージも提示し
受注単価を上げたい
CAD・プレゼンシステムとの連携。図面を基にしたフルリフォーム提案で単価アップを実現。
オンライン営業に活用し
商談も効率化したい
オンライン営業時にzoom連携。商談情報のクラウド管理でQRコードからプランシートもその場で共有可能。
選定条件
「リフォーム見積システム」でgoogle検索で見つかった30社を調査し、CAD連携ソフト数が多数の「せきさん係長」、電子契約が可能な「即決革命」、QRコード発行機能を搭載する「イエプロ」をピックアップ。(2022年2月3日時点)